感染症拡大を受けて、展示会や講演会が中止となり、ウェビナーを開催する企業も増えているのではないでしょうか。
その中でも、他社と共同で行う「共催ウェビナー」を開催する機会が多くなっています。共催ウェビナーは集客力が高く、参加者に幅広いコンテンツを提供できるメリットがあります。
当記事では、共催ウェビナーの概要やメリット・デメリット、注意点について解説します。共催ウェビナーを検討している方は、ぜひ参考にしてください。
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共催ウェビナーとは？
共催ウェビナーとは、他社と共同でコンテンツを提供するウェビナーのことを指します。
単独では提供できなかった有益な情報やコンテンツを提供し、自社のリードをナーチャリング。さらに、共催相手のリードや集客チャネルから自社へのリードを獲得することが目的です。
ただし、共催ウェビナーは滞在顧客に向けたコンテンツになりやすい一面があります。そのため、成約に向けて自社単独ウェビナーや営業プロセスを合わせて計画しておきましょう。
共催ウェビナーのメリット
共催ウェビナーには、以下のようなメリットがあります。
- 自社が持たない見込み顧客にアプローチできる
- 共催先によっては自社のサービスが訴求しやすくなる
- 参加者の幅広い悩みを解決できる
ここでは、それぞれのメリットについて解説します。
自社が持たない見込み顧客にアプローチできる
他社との共催ウェビナーは、異業種間で顧客をシェアすることで、自社が持たない見込み顧客にアプローチできるメリットがあります。
共催する企業同士で集客チャネルを共有し合うことで、自社単独で開催するウェビナーに比べて、効果的に集客できるでしょう。共催ウェビナーは企画の幅が大きく広がり、複数の講師が発壇することによって、満足度向上にもつながります。
共催先によっては自社のサービスが訴求しやすくなる
共催先（テーマ）によっては、自社のサービスが訴求しやすくなるメリットがあります。
たとえば、ターゲットとなる顧客が同じであっても、提供する商品やサービスがまったく同じだと、単なる競合となってしまうため意味がありません。
商品やサービスに対して、複数の企業とシナジーがあるかを検討する必要があります。
参加者の幅広い悩みを解決できる
複数の企業と合同で実施することによって、特定のテーマやカテゴリの知見が集まります。
各企業や発壇者による密度が高い情報を、1つのウェビナーで網羅的に届けられるようになるのです。そのため、参加者の幅広い悩みを解決することができます。
共催ウェビナーのデメリット
共催ウェビナーにはいくつかデメリットも存在します。開催する前に注意点として把握しておきましょう。
- 共催先を探すのが難しい
- 共催先とのコミュニケーションコストがかかる
- 大規模イベントになると準備に時間がかかる
ここでは、それぞれのデメリットについて解説します。
共催先を探すのが難しい
いざ共催ウェビナーを開催しようと思っても、なかなか共催先が見つからないこともあるかもしれません。共催ウェビナーを打診する際は、企画書を作成したうえで、開催予定日から余裕を持ったスケジュール感で進めましょう。また、こういった内容を話してほしい、参加者にこうなってほしいと共有することで、ウェビナー開催のイメージが湧きやすくなります。
共催先とのコミュニケーションコストがかかる
共催ウェビナーを開催すると、社内外問わず関係者が増えます。開催に向けて、クリエイティブの承認プロセスやタスク管理、個別の連絡など、さまざまなコミュニケーションが必要になるでしょう。
通常のウェビナーに比べて多くのコミュニケーションコストがかかるため、余裕を持ったスケジュールで進行する必要があります。
大規模イベントになると準備に時間がかかる
ウェビナーが大規模になるほど、集客や会場の手配、発壇者との打ち合わせなど、多くの準備が必要となります。
事前にどのような準備が必要になるかすり合わせしたうえで、工数を把握しておくことが重要です。ウェビナーを開催したことがある企業同士であればスムーズかもしれませんが、想定外のことが起きる可能性も考えられるので、余裕を持って準備をし始めましょう。
共催ウェビナーのやり方｜7ステップ
ここからは、共催ウェビナーのやり方を各ステップごとに解説します。
1.共催先企業を見つける
まずはどの企業とウェビナーを共催するか検討しましょう。
効果的な共催ウェビナーを開催するには、商品やサービスのターゲットが一致することが重要です。そのうえで、単なる競合とならないよう、商品やサービスにシナジーがあるかを判断しましょう。
共催先を選定したら、企業へ打診を行います。企業から承諾の回答をもらったら、打ち合わせの日程を調整しましょう。
2.共催先企業とウェビナー企画内容を考える
共催ウェビナーの開催目的やターゲットについて確認したら、企画内容を検討します。
3社以上で共催する場合は、運営となる企業を1社に決めたうえで進めていきましょう。テーマやキーワード、発壇者を決めて、パネルディスカッション式・発壇形式・講演形式など、形式についても確認していきます。おおよそのコンテンツが決まったら、開催時間や日時の決定などを設定しましょう。
3.ウェビナーを行うプラットフォームを決める
ウェビナー配信に必要なプラットフォームを選定しましょう。
ツールを選ぶ際は、必要な機能が備わっているかを確認してください。開催前だけでなく、開催後までフォローアップできる機能があるかどうかがポイントです。また、ツールによって参加人数や配信時間に制限があるため、1度に参加できる人数や配信時間の規定について確認しておきましょう。また、回線の安定性やサポート体制についてもチェックすることをおすすめします。
4.共催ウェビナー先とリハーサルを行う
企画内容など細かな調整が完了したら、共催先とのリハーサルを行いましょう。
当日スムーズに進行するためにも、全体の流れを確認しておきます。事前にお互いのスライドを確認するなど、簡単にリハーサルをしておくと安心です。テロップを出したり画面を切り替えたりと、演出がある場合は各社で別途リハーサルを行っておくといいでしょう。
5.共催ウェビナーの集客をする
配信準備が完了したら、ウェビナーへの集客をしていきます。
共催ウェビナーは、共催先や外部講師が保有するリストへの相互送客ができるため、集客を最大化できることがメリットです。まずは、各社の集客経路にかぶりがにないかを確認しておきましょう。それぞれの企業が顧客を取り合うと、集客のリソースに見合わない集客結果となってしまう可能性があるためです。
6.共催ウェビナーを開催する
決定した日時通りに、共催ウェビナーを開催します。当日は、ウェビナー参加者とのコミュニケーションやサポートなど、さまざまな運用が必要となります。
当日になって進行に影響が出ないよう、誰が中心となって進行していくのかをあらかじめ決定しておきましょう。また配信中は映像や音声のトラブルが生じる可能性もあるため、トラブル時の対応についても話し合っておくと安心です。
7.ウェビナー終了後にアンケート/データを取る
共催ウェビナー終了後は、アンケートやデータ集計も忘れずに行いましょう。
ウェビナー終了後に、参加者の画面上にアンケートを表示させる方法が一般的です。ツールに搭載されている機能を使用すると、参加者のデータやアンケート結果を自動的に紐づけられるため、手動で集計する手間を省けます。なお、アンケート機能はすべてのツールに標準搭載されているわけではないため、アンケート機能があるツールを選定することがおすすめです。
共催ウェビナーを行う際の注意点
共催ウェビナーを行う際は、以下の3つに注意しましょう。
- 共催先とお互いのメリットを明確にしておく
- 集客費用や開催費用の負担について話し合っておく
- タスク管理を厳密に行う
ここでは、それぞれの注意点について解説します。
共催先とお互いのメリットを明確にしておく
単に共催ウェビナーを開催しても、お互いにメリットがなければ意味がありません。
共催することによって見込まれる顧客の獲得や、発壇によるインセンティブなど、お互いのメリットを明確にしておくことが重要です。そうすることで、ウェビナー終了後のイメージが湧きやすくなり、共催のモチベーション向上にもつながるでしょう。
集客費用や開催費用の負担について話し合っておく
集客や開催にかかる費用の負担について話し合っておきましょう。
後々トラブルに発展しないためにも、できる限り早い段階で打ち合わせしておくことがおすすめです。共催企業間で費用を折半することで、ウェビナー開催のコストを抑えることができます。また費用を負担する代わりに、最終的な意思決定が行えるようお願いするのもよいでしょう。
タスク管理を厳密に行う
ウェビナー運営では、集客やコンテンツ作成、打ち合わせ、参加者とのコミュニケーション、当日の運用、アフターフォローなど、多数のタスクが発生します。
それぞれのタスクの期限や責任者について決定し、厳密にタスク管理を行いましょう。
登壇者や関係者が多いほど、入念にコミュニケーションを取る必要があります。
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