用途：マーケティング（全般）

伊藤超短波株式会社 様 本社：埼玉県川口市｜代表取締役社長：倉橋司｜設立年：1916年｜従業員数：345名 物理療法機器のパイオニアとして100年以上の歴史を歩む。病院用および家庭用治療器、リハビリテーション機器、健康機器、美容機器などの製造・販売を手掛けるほか、ITO Sports Projectでは物理療法機器で、柔道、野球、サッカー、フィギュアスケートなどの国内トップアスリートの治療やコンディショニングをサポートしている。 ※ITOは伊藤超短波の略称およびブランド名 全国からの視聴ニーズに応えるウェビナーは70本蓄積した動画を「資産」に 視聴履歴の可視化で営業支援、会員数3,000人超「ネクプロは業務効率化ツール」 「大都市」「休日」のセミナーから「いつでもどこからでも何度でも」地方・離島の治療院から「感謝」の声 ネクプロの支援で「動画の図書館」を構築「いつでも、どこからでも、何度でも」に感謝の声 伊藤超短波様は、臨床ですぐに役立つ物理療法機器の活用法を紹介するため、柔道整復師や開業医、理学療法士などを対象に数多くのセミナーを開催してきた。コロナウイルス感染拡大前は、対面によるセミナーがメイン。拡大後は、YouTubeでの動画配信を試行したが、撮影、編集、管理、配信などのオペレーションのノウハウがなく、メールで集客をしたり、動画を上げ下げしたりするなどの煩雑な作業に、営業や宣伝部の負担が増えた。顧客に直接会えない状況下、活路を見出したのが「ウェビナー」だ。ニーズが高いコンテンツをいつでも、どこからでも、何度でも視聴してもらう一方、会社のレガシーとして残す「動画の図書館」を思い描く中、関係企業からネクプロを紹介された。ネクプロの「カスタマーサクセス」の伴走支援を受けて、1か月あまりで「ITO物療アカデミー」を構築。2022年6月に運用を開始した。約半年で、蓄積された動画は70本に及び、離島や遠隔地の視聴者からは感謝の声が届く。 どんな課題がありましたか? 対面セミナーの「限界」大都市、休日に限定 物理療法機器の活用法を顧客に紹介する対面セミナーは、アクセスのいい大都市での休日開催に限られ、会場費などのコストも膨らむ割に、集客は20～30人程度にとどまっていた。 YouTube配信試行部署またぐ調整難航 コロナ禍でYouTubeでのセミナー配信を試行したが、講演者の人選、撮影は営業部、ホームページへの動画アップは宣伝部など、業務は部署をまたぎ、調整や運用がわずらわしかった。 動画撮影・管理・配信ノウハウがなかった 撮りだめた動画コンテンツを顧客にフル活用してもらうために、動画の「図書館」を目指す構想はあったが、自社で取り組むノウハウやどんな仕組みがあるのか予備知識がなかった。 ネクプロの導入で実感している価値 ウェビナー効果で新規顧客獲得、コスト削減も集客を望むと大都市、休日での開催に限られたセミナーを「ウェビナー」にすることで、これまで参加したくても、難しかった遠隔地のセラピストや、不規則勤務の医師などの新規の見込み客が増えた。運用開始から登録会員数は3,000名を超え、1か月あたり200人ほど純増している。ウェビナーなら視聴者、運営担当者双方の負担が減り、会場費などの運営コストもかからず、費用削減につながっている。 業務効率化、「物療アカデミー」は社内2名で運営YouTubeで動画配信を試行していた時と比べ、格段に業務が効率化された。撮影を担当する営業とホームページに動画をアップする宣伝部など、部署ごとに分業していた業務がネクプロで集約されたことで、動画制作・配信の業務が１部署で完結。コミュニケーションコストが削減され、生産性が大幅に改善された。告知資料は従来、印刷して郵送したり、営業が持参したりしていたが、プラットフォーム内にPDFを設置して、直接顧客にダウンロードしてもらえるように効率化した。営業からは資料を持参しなくて済むと、歓迎されている。 動画を「資産化」社内、営業に還元過去に撮影した動画をアーカイブ化することで、一連の動画を顧客に網羅的に見てもらい、取り組みの足跡、レガシーを伝えられるようになった。ニーズが高かった見逃し配信にも対応。一方、視聴者数が多い、人気の動画を分析して、次の配信計画にいかしたり、従来は何となくしか把握できなかった、再生数、視聴者数、いつ視聴をやめたかなどのデータも正確に把握できるようになり、営業に確度の高いデータを提供できるようになった。 なぜ「ネクプロ」に? ウェビナーの選定ポイント ネクプロに決めた理由 撮影動画を蓄積、資産化できるか 「動画の図書館」のイメージを実現。取り組みの足跡を残し、コンテンツを資産に。 視聴履歴や顧客情報を一元管理し可視化できるか 視聴再生履歴、顧客情報、アンケート情報などの社内フィードバックが可能に。 支援体制は十分か 「やりたいことを実現する方法」を的確に助言を受けられる。チャットサービスで疑問点はすぐ解消。 お客様インタビュー 動画を蓄積、資産化できる業務効率化ツール 村上里恵子 様 伊藤超短波株式会社第一営業本部 営業推進課 課長代理 伊藤超短波は、物理療法の普及・啓蒙を通じて医師や理学療法士などに患者様を「治療する喜び」を感じてもらい、患者様の健康増進にも貢献する「利他の心」を大切にしています。そんな理念のもと、これまで、数多くのセミナーを行ってきました。全国のお客様からは「いつでも、手軽に何度でもセミナーを見られるようにしてほしい」とのご要望を多数いただいてきました。そのニーズに応えた形が、2022年6月に開設したWEBセミナー動画ライブラリー「ITO物療アカデミー」です。従来の対面セミナーは集客を意識すると「大都市」と「休日」の開催に限られます。しかも会場費などの費用がかさみ、集客はせいぜい20～30人にとどまっていました。新型コロナウイルスの感染拡大後、2020年5月からはYouTubeの限定公開でセミナー動画配信を開始したのですが、動画の上げ下げに手間がかかったり、参加者情報を蓄積できなかったり。「垂れ流しのセミナー」に限界を感じていました。 そんな矢先、取引先のセミナー関連サイトがとても良くできているのを見つけました。2021年4月にその企業から「ネクプロ」を紹介していただきました。当初から、「動画の図書館」のような使い方ができないか、考えていたので「これだ！」と思いましたね。動画を撮って、流して終わりではない。コストを多少かけても、それが蓄積され、資産化できる方がいい。ウェビナーに申し込んだお客様の数、視聴者の数、アンケートに回答してくれた数、営業に共有できる見込み客の数など、すべてが一元可、可視化され、部署を超えて共有できる。導入して約半年ですが、動画は70本ほどが蓄積され、登録会員数は3,000人を突破。ネクプロでなければ、これだけの会員を獲得できていなかったと思いますし、生産性も上がらなかった。私にとっては究極の「業務効率化ツール」です。 先日、動画視聴後のアンケートで「これまでセミナーには行けませんでしたが、今回は動画で学べて助かりました」と感謝の言葉をいただけました。鹿児島・奄美大島の診療所からでした。うれしかったですね。今年の9月から営業に配属された新入社員が新型コロナウイルスに感染した時には、出社制限の期間、「ネクプロを観ておいてね」と指示し、社員教育にも活用しました。 ネクプロ活用法 セミナー動画の「図書館」1か月で構築自走で運用できるように支援 動画ライブラリー「ITO 物療アカデミー」では、物理療法機器を顧客にフル活用してもらおうと、臨床ですぐに役立つ活用方法をウェビナー形式の動画で紹介している。ネクプロによるシステム構築は約1か月。運用開始から半年で動画のラインナップは約70本に達した。基礎的な内容から応用編まで網羅され、まだ物理療法機器を導入していない施設や、導入検討中の人も活用できる。視聴はすべて無料。 ネクプロのご提案の一例 ネクプロはこの動画ライブラリーを伊藤超短波様が自走で運用できるように、社内体制づくりからサポート。現状整理、オンボーディング、リードジェネレーション、コンテンツ改善、リードナーチャリング、成約・売り上げフィードバック、効率化（システム一元化）に至るまで。ウェビナーマーケティングで成果を出すための伴走支援「カスタマーサクセス」を実践した。

用途：マーケティング（全般）

大規模オンラインイベントでネクプロを採用
集客5,000名、参加者数 2倍、ブース来訪数が3倍に

疑似ライブ配信でウェビナーを効率化
ネクプロ× 「SATORI」で見込み顧客を育成

先端企業7社がモノづくりDX化でコラボ
攻めのウェビナーで生産現場とITシステムを橋渡し

営業DXで営業・マーケティングプロセスを統合
ネクプロがクロスセル推進、案件創出倍増へ貢献

「ITO物療アカデミー」で動画をライブラリー化
物理療法の普及・啓蒙を促進、顧客管理も集約

大規模オンラインイベントでネクプロを採用集客5,000名、参加者数 2倍、ブース来訪数が3倍に

疑似ライブ配信でウェビナーを効率化ネクプロ× 「SATORI」で見込み顧客を育成

先端企業7社がモノづくりDX化でコラボ 攻めのウェビナーで生産現場とITシステムを橋渡し

営業DXで営業・マーケティングプロセスを統合ネクプロがクロスセル推進、案件創出倍増へ貢献

「ITO物療アカデミー」で動画をライブラリー化物理療法の普及・啓蒙を促進、顧客管理も集約

大規模オンラインイベントでネクプロを採用
集客5,000名、参加者数 2倍、ブース来訪数が3倍に

疑似ライブ配信でウェビナーを効率化
ネクプロ× 「SATORI」で見込み顧客を育成

先端企業7社がモノづくりDX化でコラボ
攻めのウェビナーで生産現場とITシステムを橋渡し

営業DXで営業・マーケティングプロセスを統合
ネクプロがクロスセル推進、案件創出倍増へ貢献

「ITO物療アカデミー」で動画をライブラリー化
物理療法の普及・啓蒙を促進、顧客管理も集約